コロナ禍による半導体を中心としたサプライヤーからの部品供給遅れによって、これまで成約した新車の納期が大幅に先送りになっていたが、今後は多少改善する方向にある。コロナの蔓延は以前厳しい状況にあるが、弱毒化によって、死者数の発生が頭打ち傾向にあり、ウイズコロナ化に伴い、サプライヤーの部品供給の遅れ、自動車メーカーの稼働日数が多少改善する方向にあるためだ。
トヨタによれば2023年1月の稼働停止は田原工場第一ラインの6日間、と日野・羽村工場第一ラインの9日間のランドクルーザープラド、レクサスGX（日本未発売）のみとなっており、他の量産モデルの組み立てラインは通常通りの稼働と公表しており、従来に比べると大幅に納期が短縮できることが予想される。
一方、日産以下各社の納期も、最近になって短縮される方向にある。エクストレイル、サクラ、アリア、リーフ、フェアレディZ、eKクロスEVなどオーダーストップを継続しているモデルもあるが、ノート、セレナ、フリード、フィット、フォレスター、マツダCX-3などの登録車、軽自動車全般などは、いずれも納期が2023年3月までと、以前よりも3カ月以上短縮している。
生産、納車システムがトヨタ車のように受注してからの生産＆納車ではなく、数カ月後の受注を予想した見込み生産といった方式を採用しているメーカーが多いので、その分納期が短くなっている。
これまでのような納期の長期化は、成約した新車の売上金集金が先送りされることで、販売店の収益に大きな打撃になっていたが、こうしたことも改善されるので、業界全体にとっても朗報となることが期待される。
（遠藤 徹）
