カーボンニュートラル実現に向けて、自動車では電動化の流れが加速している。内燃機関オンリーを廃止し、ハイブリッド車からプラグインハイブリッド車、電気自動車＆燃料電池車などに進化させる道筋が示されている。欧米地域を中心としたグローバルでは内燃機関を止め、電気自動車のみに転換するのが唯一の道として、同新型車を相次いで投入しつつある。
2030年から2040年には、全面的に電気自動車オンリーに切り替えるスタンスの自動車メーカーが多く存在するようになっている。それが正解かどうか再検討すべきだという見方もある。
日本の場合、電力需給の問題がネックになることが予想される。夏場や冬場で電力が不足し、節電の必要が生じている。仮に自動車が内燃機関を全面的にやめ、電気自動車だけになったとしたらどうなるか。電力需給のひっ迫はさらに加速拡大してしまうに違いない。節電が必要になれば、充電が滞り、物流に大きな影響を与えることになる。
解決策は電動化を多様化し、カーボンニュートラルを実現すべく日本独自の方策を考えるべきということである。内燃機関は従来の原油から水素、メタノール、アルコールなど他の燃料に切り替えるかガソリンや軽油との混合でクリーン化を目指すことが得策である。電気自動車でも太陽光パネルの発電機能を自動車自体に装備し、少しでも外部充電の割合を軽くする方策も研究開発すべきである。
電力需給の拡大も、電気自動車の普及でどれだけ必要になるか開発を進めるべきである。電気を新しい事業者や個人が、自由に生み出すことが可能になるような方策を先行させて進める必要がある。
（遠藤 徹）
