電力需給のひっ迫が社会的な課題になっている。この夏場に電気や電気製品の使用の制限がなされるのは厳しい。こうした問題の中で、自動車業界はカーボンニュートラル対応で、電気自動車の開発を盛んに進めている。
電動化の流れは必至であり、ハイブリッドからプラグインハイブリッド、そして最終的には電気自動車が主役にたどり着きそうな趨勢となっている。メーカーによっては従来の内燃機関を全面的に廃止し、電気自動車（燃料電池車を含む）オンリーに切り替える方針を打ち出している企業もある。
電気自動車以外に選択肢がなくなったら、電力需給ひっ迫で電気の使用制限に迫られたらどうするのだろうか。電気自動車しかなかったら、クルマの使用も制限しなければならなくなる。一般のパッセンジャーモデルであれば、公共交通機関の利用でしのげる手もある。ただ公共交通機関も電気自動車に切り替わっているはずだから、こちらも制限がかかるはずである。したがって、内燃機関の全面的な消滅は現実的ではないということになる。
活路はどうすべきか。目的はカーボンニュートラルの達成であるから、内燃機関を生かした技術開発を進めるべきなのである。ガソリンや軽油にかわる水素やアルコールなどの新燃料の導入である。こちらと電気自動車、燃料電池車、プラグインハイブリッドとのコラボレーションで対応すれば問題解決の道が開けるはずである。
電気自動車も電力会社からの供給だけに頼るだけでなく、クルマ自体に太陽パネルの機能を持たせた開発を進めれば活路は見だせるはずである。日本自動車メーカーの技術力をもってすれば可能であると信じたいところである。
（遠藤 徹）
