2030年代に向けてカーボンニュートラルの取り組みが加速している。自動車業界としては電気自動車（EV）が中心で、この他燃料電池自動車（FCV）、プラグインハイブリッド車、ハイブリッド車と、多彩な展開での取り組みが進行している。
国産自動車メーカーによって取り組み方の違いが鮮明になりつつあるが、極端な流れでは内燃機関をやめて、大半をEVやFCVに切り替えるとの方針を打ち出している企業もある。
日本メーカーの取り組み方としては、EV一辺倒ではなく、内燃機関を含めた様々の手法でカーボンニュートラル実現に向けた技術開発を進めるべきなのは正解と思われる。
EV一辺倒は「電力需給がひっ迫した際の備えを考慮すべき」との考え方である。日本のような地震、台風など自然災害の多い国では、発生した際に建物が倒壊し、停電が発生した場合に、EVだけに頼っていたのではひとたまりもない。また、最近のように電力需給がひっ迫しても、EVを動かせなくなる可能性もある。
内燃機関がなくなれば、原油の需給にも多大な影響が発生する。ガソリン、軽油、重油、灯油、ナフサなどを生成するにあたって、そのバランスが崩れた場合の対応策が必要になるし、エンジンがなくなれば、関連する多数の部品メーカーの仕事がなくなるし、貴重な関連テクノロジーの消滅が大きな損失につながる。
自動車流通は新車、中古車販売、サービス事業などのアフターケアがあり、それぞれ一大産業を形成している。廃車になればスクラップ事業や対応策もまったく違ったアプローチが必要になる。EVオンリーでは中古車流通はなくなる可能性もある。
（遠藤 徹）
