2040年に向けて国産自動車メーカー各社は、こぞって電気自動車への切り替えに向けて必死に開発を進めている。いかに航続距離を長く、リーズナブルな価格設定にし、充電インフラを完璧に配置するかが課題になっている。電池の再利用も解決する必要がありそうだ。メーカーによっては、内燃機関のエンジン生産から完全撤退する方針を明らかにしている企業もある。
こうした方向性はカーボンニュートラルに対応し、グローバル規模で進んでいるのでやむを得ない側面もある。ただ目的は地球温暖化や災害防止、資源の枯渇防止などであるから、他にも手段があることも忘れてはならない。
内燃機関を生かしながら、クリーン化、脱炭素社会化を果たすことである。水素、エタノール、メタンガスなど他の燃料の活用である。内燃機関そのものもまだまだ改良の余地があるはずだ。これが可能になれば、従来の産業構造を維持しながら、カーボンニュートラルを実現することも可能になるはずである。
EVオンリーで内燃機関ゼロの実現は不可能に近いだろう。EVへの全面切り替えとなれば、部品点数が少なくなるのでサプライヤーも多くは継続が不可能になる。ガソリンスタンドも消滅する。整備業界も激変ないしは、多くが事業の継続が難しくなるに違いない。充電をスムーズに行うには、発電設備の増強が必須となる。台風、水害、地震などの災害で停電になったらどうなるだろうか。交通網が遮断され大パニックが発生するかも知れない。
理想的にはEVと内燃機関が、フィフティフィフティで共存できる状況をつくることであろう。そのためには、カーボニュートラルを目指した次世代の内燃機関の研究開発が必要になるだろう。
（遠藤 徹）
