地球温暖化対策の一環として、日本政府は2030年までに100％ガソリン車をなくすとしている。また欧米では2050年までに内燃機関をなくし、電気自動車（EV）に切り替える方向性を打ち出している。こうなると内燃機関は近い将来、廃止の運命となる。こうした措置はあり得ないと言わざるを得ない。
内燃機関の消滅は、様々の影響を及ぼすのは明白である。電気は火力発電をやめれば代替が必要になる。EVは航続距離が限定され、充電インフラ整備も必要だから多大な投資が必要で、これらによるマイナスの影響は図り知れない。ガソリンや軽油などのスタンドはEV等のインフラ整備に切り替えるだろうが、スムーズな移行は難しいと思われる。
ガソリンや軽油の代わりに水素、アンモニア、天然ガスなどの代替燃料でカバーすれば、二酸化炭素の排出を抑えることも可能になるかも知れない。そうすれば内燃機関の技術を生かすことも可能になる。石油（原油）はガソリンや軽油の精製だけではない。重油、灯油、樹脂など様々の製品にもなっている。内燃機関をなくせばこれらの代替も必要になる。
EVの航続距離、コストは今後の技術開発で大きく進捗し、普及が進むのは間違いない。その分地球はクリーンになり、温暖化のスピードは格段にブレーキがかかるだろう。同時に内燃機関のテクノロジーも一段と進捗し、クリーン化が進めば、EV、燃料電池車（FCV）等の新パワーユニットとの共存が可能になるかも知れない。内燃機関を廃止することよりも、コストの安さ、利便性などの良さを生かす工夫をした方がベターといえるだろう。日本にとってはそのテクノロジーに磨きをかけるチャンスともいえるだろう。
（遠藤 徹）
