ブリヂストンは2月15日、下関、北九州の2つの国内タイヤ工場でPPA（Power Purchase Agreement、電力販売契約）による太陽光発電を開始したと発表した。PPAによる大規模な太陽光発電はブリヂストンの国内工場では初の取り組みとなり、合計の発電能力は5.8MWで、同2工場のタイヤ生産に電力を供給するとともに、年間約2,700トンのCO2排出量削減に貢献するとしている。
今回、PPAによる太陽光発電を開始した下関および北九州工場では、太陽光発電に加え、2021年に工場で使用するすべての購入電力を再生可能エネルギーに切り替えるなどの取り組みを実施しており、カーボンニュートラル化の実現に貢献するとともに、鉱山車両用タイヤ「Bridgestone MASTERCORE」などの「断トツ商品」を生産する重要なグローバル生産拠点としての位置付けをより強固にした。
ブリヂストンでは、サステナビリティを経営の中核に据え、ビジョン「2050年 サステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社へ」の下、「断トツ商品」を「創って売る」「使う」「戻す」といった、バリューチェーン全体でカーボンニュートラル化、サーキュラーエコノミーの実現への取り組みと、ビジネスモデルを連動させる「サステナビリティビジネス構想」の実現に向けた取り組みを加速している。
同社は、今後もすべての拠点において購入電力の再生可能エネルギーへの切り替えを進めるとともに、太陽光発電の拡大、エネルギー効率向上施策を実行し、CO2排出量の削減を推進すると述べている。
