三菱ふそう、川崎製作所と喜連川研究所に従業員向けeモビリティ研修施設「eLab」を設置 eモビリティ分野の従業員教育を強化

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三菱ふそうトラック・バス(以下「MFTBC」)は12月2日、従業員向けのeモビリティ研修プログラム拡充のため、川崎製作所(神奈川県川崎市)に従業員向けのeモビリティ研修施設「eLab」を設置したと発表した。また、喜連川研究所(栃木県さくら市)にも「eLab」も開設を予定しており、MFTBCの社内教育機関である「FUSOアカデミー」の国内の研修センターで行われているeモビリティや電気小型トラック「eCanter」に関する教育プログラムを強化する。

「eCanter」やeモビリティの取り扱いには、従来のディーゼルトラックと異なる知識が必要となる。「eLab」には、電気トラックの機能を学ぶための専用機器が配置され、トレーニングの受講者は、電圧変換、電気モーターの仕組みなど、車両内の電気回路や電気トラックの機構に関連する基礎知識から、高電圧技術作業時の適切な対処法などのより専門的な知識まで、幅広く学ぶことができる。なお、喜連川のeLabでの研修は2022年の開始を予定している。

MFTBCは、「eCanter」の販売を強化するとともに、将来の全製品の電動化に向けて、社内のeモビリティ教育を加速。すでに、国内の約65の販売拠点では、1名以上のカスタマーサービス担当者がeモビリティ研修を受講しており、2022年内に残りの120以上の拠点にも同様の研修を展開し、変化するカスタマーニーズに応えるため、すべての拠点にeモビリティ研修を経験した担当者配置の完了を予定している。「eLab」での講義は、経験豊富なカスタマーサービス担当者を「eCanter」や電動化について社内に啓蒙する役割を担う「eモビリティ・エキスパート」を育成するプログラムの中心となる。

国内の従業員向け研修センターには、「eCanter」に対応する充電設備を設置しており、地域の従業員や営業スタッフが電気トラックの運用について詳しく学ぶ機会を提供。国内5か所の研修センターのうち、川崎製作所、下関(山口県)、喜連川研究所にはすでに充電設備を設置しており、2021年内に仙南(宮城県)と大阪の研修センターへの導入も計画している。

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