横浜ゴムは12月9日、国際環境非営利団体CDPより、気候変動対策において権威ある「Ａリスト」に選定され、コーポレートサスティナビリティにおける先進企業として認定されたと発表した。なお、Aリストに選定されるのは2016年、2019年に続き3回目となる。
同社は、評価対象となった5,800社以上の企業の中から2020年度のCDP気候変動質問書への回答により、排出削減、気候リスク緩和、低炭素経済構築などの取り組みが認められ、今回の選定となったと説明している。
CDPは、環境問題に高い関心を持つ世界の機関投資家や主要購買組織の要請に基づき、企業や自治体に気候変動対策、水資源保護、森林保全などの環境問題対策に関して情報開示を求め、また、それを通じてその対策を促すことを主たる活動としている非営利組織であり、環境問題に関して世界で最も有益な情報を提供する情報開示プラットフォームのひとつとなっている。
横浜ゴムグループは、中期経営計画「グランドデザイン2020（GD2020）」においてCSR活動を重要な経営戦略のひとつとして位置づけ、地球環境と社会貢献の両面から事業活動を通じた価値の創造に取り組んでいる。地球環境においては再生可能エネルギーの導入や天然ゴムの持続可能な調達を実現するための活動に加え、環境貢献商品の開発や高効率設備の導入、徹底した省エネ活動などを進めており、社会貢献では「YOKOHAMAまごころ基金」による災害義援金やNPOへの活動支援金の寄付、従業員による様々なボランティア活動などを推進している。
