横浜ゴムは、1月20日、持続可能な経済の実現を目指す国際的な環境非営利団体「CDP」から「気候変動Aリスト2019」に選定されたと発表した。同リストは環境分野において国際的権威のあるもので、横浜ゴムの気候変動に対する活動が世界的に優秀であると評価され選定された。なお、同リストへの選定は2016年に続き2度目となる。
CDPは、環境問題に高い関心を持つ世界の機関投資家や主要購買企業の要請に基づき、企業や自治体に、気候変動対策、水資源保護、森林保全などの環境問題対策に関して情報開示を求め、また、それを通じてその対策を促すことを主たる活動としている非営利組織。
CDPの年次の環境情報開示とその評価プロセスは、企業の環境情報開示におけるひとつの基準として広く認知されており、リストの選定はCDPの気候変動質問書に対して自社の気候変動情報を開示した企業を対象に行われ、2019年度は全世界8,000社以上の中から世界で179社、日本で38社がAリストに選定された。
横浜ゴムグループは、中期経営計画「グランドデザイン2020（GD2020）」においてCSR活動を重要な経営戦略のひとつとして位置づけ、地球環境と社会貢献の両面から事業活動を通じた価値の創造に取り組んでいる。地球環境では再生可能エネルギーの導入や天然ゴムの持続可能な調達を実現するための活動に加え、環境貢献商品の開発や高効率設備の導入、徹底した省エネ活動などを進めている。社会貢献では「YOKOHAMAまごころ基金」による災害義援金やNPOへの活動支援金の寄付、従業員による様々なボランティア活動などを推進している。
1月20日に東京都千代田区で開催された「2019年度CDP気候変動日本報告会」で挨拶に立った松尾剛太取締役常務執行役員（CSR担当）は、「2018年度以降、中期経営計画『グランドデザイン2020（GD2020）』に取り組んでおり、CSR活動では持続可能な社会の実現を目指しています。世界共通の目標である『持続可能な開発目標（SDGs）』推進のため、CSRスローガン『未来への思いやりー地球に生きる幸せと豊かさに貢献します』に基づいた活動を積極的に展開し、地球環境保全では二国間クレジット制度を活用したフィリピン生産工場への太陽光発電システムの導入や天然ゴムの持続可能な調達の実現に向けた取り組みをお取引先様や地域社会と共に進めていきます。」と語った。
