TOYO TIREは、総務省や経済産業省等が「働き方改革」の一環として推進する国民運動「テレワーク・デイズ」の趣旨に賛同し、本年度、実施が呼びかけられている「テレワ－ク・デイズ2019」の実施団体として登録し、同運動に参画することを発表した。
総務省、経済産業省等では、ワークライフバランスを実現し、ICT（情報通信技術）を利用して時間と場所を有効に活用できる柔軟な働き方としてテレワークの普及促進を図るため、2017年～2020年までの毎年7月24日を「テレワーク・デイ」と位置づけている。
TOYO TIREは、会社の持続的な成長を実現していくため、また、ステークホルダーの期待に応えるためにも、多様な人材がより充実した社会生活を設計し、さらにやりがいをもって活躍できる労働環境をつくることが必要であるとの考えから、2018年より働き方改革の取り組みを全社施策として開始した。また、同年の「テレワーク・デイズ2018」にも実施団体として参画し、在宅勤務を含めた柔軟性のある働き方に対する意識改革を促進するとともに、従業員個々の仕事内容や働き方にフォーカスを当て、生産性向上の取り組みを進めてきた。
昨年、実施した在宅勤務のトライアル結果を踏まえ、TOYO TIREでは働き方改革を全社施策として推進、深化させ、2019年4月に在宅勤務を制度化している。
TOYO TIREは、本年度、参画する「テレワーク・デイズ2019」では、「働き方改革モデル部署」に属する従業員がより効率良く仕事を行なうために、タスク管理の考えを採り込んだ在宅勤務に取り組む予定で、テレワーク・デイズへの参画機会を有効に活用しながら、働きがいのある風土づくりをより一層推進していくとしている。
