豊田通商、世界的資源会社であるBHP、車載用リチウムイオン電池をリードするプライムプラネットエナジー＆ソリューションズ株式会社（以下「PPES」）は10月4日、電池サプライチェーンのサステナビリティ、リサイクル、トレーサビリティの向上を目的とした「グリーンニッケルサプライチェーンおよび電動車エコシステム」について、9月28日に覚書を締結したと発表した。
同覚書は、BHPが新しく硫酸ニッケル設備を導入したオーストラリア西部のNickel West Asset（以下「NiW」）工場で生産される硫酸ニッケルを、PPESへ供給することをはじめとする協業戦略立案について、3社が合意し締結されたもので、これによりPPESは、トヨタを含む電動車メーカー向けの、より温暖化排出ガスを削減した電池の開発が可能となる。
豊田通商、BHP、PPESは、電池バリューチェーンにおける温暖化排出ガス削減により、よりサステナブルな電池サプライチェーンの構築を検討することで合意。また、原材料のトレーサビリティ、サプライチェーンにおける企業倫理および人権を尊重する企業の責任についても協議検討する。さらに3社は、電池スクラップおよび使用済み電池のリサイクルに関して、NiW工場での工程を活用する方法についても検討するとしている。
また、Toyota Motor Corporation Australia（以下：TMCA）とNiWは、2020年12月に、鉱山用電動車の試験納入を成功させており、今後も協働を予定している。
今回の覚書締結に際し、豊田通商の金属本部COOである片山昌治氏は、「この覚書が強固なパートナーシップを築き、カーボンニュートラル社会に貢献できることを光栄に思います。このパートナーシップは、非常に大きな可能性を秘めており、未来の電動化社会へのシフトにおいて、競争力のある原材料確保ならびに使用済みバッテリーにおける資源循環の観点から、大きな意味を持つと考えています。未来の子供たちへより良い地球環境を届けるというわれわれのゴールを達成するために、共に働けることを楽しみにしています。」とコメントした。
