ホンダは3月1日、KTM AG、Piaggio & C SpAおよびヤマハ発動機株式会社とともに、電動二輪車および小型電動モビリティの普及を目的とした、交換式バッテリーコンソーシアム（以下、コンソーシアム）の創設に合意したと発表した。
今回のコンソーシアム創設合意した4社は、パリ協定および欧州域内におけるモビリティの電動化の加速を背景とし、標準化された交換式バッテリーシステムにより小型電動モビリティの普及および、より持続可能な交換式バッテリーのライフサイクル管理に貢献するほか、バッテリーの共通化により、航続距離の伸長や充電時間の短縮、インフラコストの低減や車両コストの低価格化が期待できると述べている。
コンソーシアムの目的は、小型電動モビリティ向けに交換式バッテリーシステムの技術仕様を定義することで、関連団体、各国、欧州、および国際標準規格化団体との緊密な連携により、欧州域内及び、国際的な共通規格の取得を目指す。なお、コンソーシアムは、2021年5月に正式設立を予定している。
コンソーシアム創設の合意に際し、本田技研工業株式会社 常務執行役員 二輪事業本部長 安部典明氏は、「地球規模でのCO2削減に向け、特に欧州では電動化の取り組みが加速しています。電動二輪車の普及も期待されている中、普及のためには、航続距離・充電時間の課題解決等が必要であり、交換式バッテリーは有効策といえます。お客様の使い勝手を考慮すると、交換式バッテリーの標準化や交換式システムの普及が必須であり、欧州でのコンソーシアム設立に4社で合意しました。ホンダは、お客様の利用環境改善は協調領域として検討を進めるともに、お客様へ魅力的な商品やサービスのご提供を目指して切磋琢磨する競争領域との両面で努力することで、皆様の移動手段として“選ばれる”二輪車となるように、真摯に取り組んでまいります」と語った。
