マツダは10月8日、塗装の技術・材料開発における環境負荷の低減、社会インフラの効率的な維持管理や長寿命化を通じた社会課題解決への貢献を目指し、「塗膜耐食性評価サービス」の事業化に向けた、本格的な事業性検証を実施すると発表した。
他業界への展開を視野に11月12日～14日に幕張メッセで開催される第8回塗料・塗装設備展-COATING JAPAN-への出展を予定している。
従来の塗装部品の防錆性能の測定は、専用試験機の中で数カ月かけて錆を発生させ、目視で劣化状況を評価する方法がとられていた。マツダでは、2017年に短時間かつその場で塗装部品の防錆性能を評価できる評価法を業界で初めて実用化し、塗膜の耐食性を「数分～数十分間」で、「定量的」に評価できる、「持ち運び可能」な測定器を開発。これにより、試験期間の長さ、目視による基準のばらつき、実環境下での測定の難しさといった従来の課題が解決可能となった。
また、同技術をサービスとして他業界に展開することで、塗装の技術・材料開発における環境負荷の低減、社会インフラの効率的な維持管理や長寿命化に貢献。例えば塗料・塗装部品開発においては、塗料の試作、再試験回数の削減により、原材料やエネルギーの使用量が減ることが確認されている他、橋梁や鉄塔などの社会インフラ分野において広く行われている、塗膜の劣化状態が不明のまま、一定の期間が経ったら保全を実施する手法に変わり、塗膜の状態を確認の上、適切なタイミングでの保全を実施できるようになることが期待されるという。
現在、マツダは事業化に向けて、協力企業から提供を受けたサンプルを独自の診断技術で評価し、その結果を報告書として納品する受託型サービスの事業性検証を行っており、今後は2026年に受託型評価サービスとして事業化、および将来的にはクラウドを活用したSaaS型サービス（測定器で測定したデータがクラウドに自動転送され、クラウド上のソフトウエアで分析が行われ、その結果をPCなどのデバイスに提供するサービス）の提供を目指すとしている。
