トヨタ自動車と住友金属鉱山株式会社（本社 ： 東京都港区）の2社は10月8日、バッテリーEV（BEV）に搭載する全固体電池の正極材量産に向けて共同開発契約を締結したと発表した。
全固体電池は、正極・負極・固体電解質を主な構成素材とし、現在主流の電解液を使用した液系電池と比較して、小型化・高出力・長寿命の特長を持つ次世代の電池。BEVに搭載した場合、航続距離の拡大や充電時間の短縮、高出力化などの性能向上が見込まれており、トヨタ自動車では2027～2028年の実用化を目指している。
両社は、2021年頃より全固体電池用の正極材について共同研究を進めており、研究テーマの1つとして充放電を繰り返す中での正極材の劣化への課題に取り組み、その解決策として、住友金属鉱山が持つ、独自の粉体合成技術を活用し、全固体電池に合った「耐久性に優れた正極材」を両社で新たに開発。住友金属鉱山はこれまで20年以上にわたり多くの電動車に正極材を提供してきた知見を活かし、新開発した正極材の供給やその後の量産化を目指している。
両社は今後も、全固体電池用の正極材量産に向けた性能や品質、安全性の向上、コスト低減など多岐にわたる領域で開発を進め、世界初のBEVでの全固体電池の実用化に挑戦し、同技術を通じて、クルマの未来を変えるとともに、カーボンニュートラル社会の実現に貢献すると述べている。
