ホンダは3月12日、事業環境の変化などを踏まえた四輪電動化戦略の見直しの一環として、北米で生産を予定していた電気自動車（EV）3車種「Honda 0 SUV」「Honda 0 Saloon」「Acura RSX」の開発・発売の中止を発表した。
ホンダでは、「2050年にホンダの関わる全ての製品と企業活動を通じたカーボンニュートラルの実現」という目標を掲げ、EV化の取り組みを推進。
しかし現状では、米国での関税政策の変更に伴うICE／ハイブリッド車の事業への影響や、EV開発へのリソースシフトの影響によるアジアでの商品競争力の低下による四輪事業の収益性の悪化に加え、米国での化石燃料に対する規制の緩和やEV補助金の見直しなどによる、EV市場の拡大スピードが鈍化。
また、中国やアジアでは、自動車の顧客価値が燃費や室内空間などのハードウェアから、カスタマーの好みに合わせて進化し続けるソフトウェアの領域へと移行。これを背景に新興EVメーカーが、短期間での車両開発やADAS（先進運転支援システム）をはじめとしたソフトウェアデファインドビークル（SDV）領域を強みに急速に台頭し、競争が激化している。
ホンダの四輪事業は、上記のような厳しい競争環境下で、事業環境の変化に柔軟に対応できなかったこと、関税影響によるICE／ハイブリッド車の収益悪化など、さまざまな要因が重なり、厳しい収益状況に陥り、今回、EV需要が大幅に減少している現在の事業環境下で、生産・販売を開始すると、将来にわたってさらなる損失拡大を招く恐れがあることから、米国で生産予定だったEV3車種「Honda 0 SUV」「Honda 0 Saloon」「Acura RSX」の開発・発売の中止などを決定した。
同社は、今後の四輪事業の方向性として、米国でのEV市場の拡大スピードの鈍化を踏まえてリソース配分を見直し、ハイブリッド車の強化を図るとしている。
国別には、ホンダの主要市場である日本や米国に加え、市場の拡大が見込まれるインドでの事業を強化するため、モデルラインアップ拡充やコスト競争力の強化を図り他、その他のアジア各国においても、次世代ハイブリッド車の発売やリソース配分の見直しによる競争力強化に取り組むと述べている。
