マツダは2月27日、本社工場に設置されている鋳造の基幹設備であるキュポラ溶解炉（以下「キュポラ」）において、燃焼時にCO2を排出する化石燃料から、カーボンニュートラル（以下「CN」）なバイオマス燃料であるヤシ殻由来のバイオ成型炭に全量転換する実証実験を実施し、安定的な操業が確認できたことを発表した。
100％バイオマス燃料によるキュポラの操業は、世界的に社会実装が確認されておらず、このたび鋳造業界および地域パートナーとの連携により実証実験に挑戦した。今後、地域連携の輪を拡げ、地産地消エネルギー循環スキームの構築などを進め、2030年度までにバイオ成型炭などバイオマス廃棄物由来の燃料によるキュポラのCN操業を目指す。
同社は、2050年のサプライチェーン全体におけるCNに向けて、2035年にグローバル自社工場でのCNを実現するために、「省エネルギーの取り組み」「再生可能エネルギーの導入」「CN燃料の導入等」の三本柱で各種取り組みを推進。
「CN燃料の導入等」の取り組みの一つであるバイオマス燃料への全量転換の実用化に向けては、原材料の国内での安定調達が不可欠となり、同社では、2023年3月に有志企業・団体を募り「キュポラCN共創ワーキンググループ」を設立し、バイオマス燃料化の開発研究や製造法の確立および、原料の地場調達に関する調査を実施。
今回の実証実験では、ヤシ殻由来のバイオ成型炭を使用したが、同社は地場産業活性化と地域貢献を目指して、広島近隣のバイオマスの廃棄物収集から製造までの地産地消エネルギー循環スキームの構築に向けた活動を進めており、その一環として、2024年11月より、マツダ本社内のタリーズコーヒーショップおよび自動販売機からコーヒー抽出後の豆殻を収集し、その豆殻からバイオ成型炭の製造が可能なことを実証実験で確認した。
今後、原材料の安定調達と燃料化実装の実現に向け、地産地消エネルギー循環スキームを産官学民が協力し合う取り組みに発展させ、地域一体で取り組むとしている。
