2030年代以降になると、電気自動車（EV）主役の時代になると予想されており、自動車メーカーを中心に新型車が相次いで発売になっている。国産各社やヨーロッパメーカーの動向を見ると、小型車クラスではSUV系モデルが中心になっていることが伺える。こうしたジャンルの方がマーケットニーズは高いということであろう。国産だとこれに日産、三菱自動車のように軽自動車ベースがあり、量販には向いていることが伺える。
もしEVが普及し、主役になると様々の変化に対応する必要が生じてくる。ガソリンスタンドは必要が半減するので、倒産もしくは充電スタンドへの転身が必要になるが、こちらだけでは商売にならないので、まったく違った業態を志向するようになるに違いない。
EV自体も現在のままでは、マーケットの拡大はおぼつかないだろう。コストダウンによる車両価格の引き下げ、充電インフラの一段の整備拡充、航続距離の延長などである。車両価格は同クラスガソリン車に比べると100万円以上も高い。国や地方自治体の補助金である程度カバーできるが、普及台数が増えれば、予算がなくなってしまうので、打ち切られてしまうだろう。
電気の消費量が格段に増えるので、発電設備の拡充も必要になる。クルマの流通や販売店の対応は大丈夫なのだろうか。中古車として再販する場合の品質、価格管理はスムーズに行くのだろうか。内燃機関車種との併存とのバランスはどうなって行くのだろうか。二次バッテリーの交換が必要になると100万円以上もかかるといわれている。バッテリーの産業廃棄物の処理も課題になるに違いない。
（遠藤 徹）
