日産自動車は3月6日、「エコノミスト・インパクト」に依頼した、都市部に住む若年層を対象にしたモビリティの選択に関する調査結果を発表した。同調査は世界15都市で行われ、3,750人が回答し、同世代が移動手段として電気自動車（EV）を支持する結果が得られたという。
日産は同結果について、変化し続けるカスタマーのニーズにあわせてクルマの電動化を推進し、持続可能なソリューションの提供に取り組む自社の方向性に合致するとしており、今後も充電インフラの改善、バッテリー技術の向上、費用対効果の高いEVソリューションの開発を推進し、充電やエネルギー貯蔵に関するイノベーション、V2X技術などを活用して、包括的で効率的なEVエネルギーエコシステムの構築を目指すと述べている。
＜主な調査結果＞
- 回答者の過半数（57%）が、カーボンフットプリントを削減するためなら自身の移動習慣を変えても良いとしており、特に新興国の都市では、移動手段を選ぶ際には環境への配慮が不可欠と考えている
- 移動手段の選択肢としてEVが支持されている。今回の調査では、回答者のEV所有率は23%だったが、10年後には35%以上まで上昇すると予想される
- 今後5年間で自分がEVを運転するようになると考えた回答者の割合は、新興国の都市では44%、先進国では31%。大気汚染に直面する新興国では、持続可能性を考慮する傾向が強いと考えられる
- 若年層はエネルギー貯蔵、代替燃料、クルマとさまざまなモノをつなげる「V2X」などのイノベーションに高い関心を示しており、回答者の半数近く（40%以上）が、これらの技術が移動手段の選択時に影響を与えると回答した
