ホンダの研究開発子会社である株式会社本田技術研究所は10月5日、大成建設株式会社および大成ロテック株式会社と共同で、走行中の電気自動車（EV）に非接触で給電が可能な「磁界結合方式無線給電道路システム（以下「無線給電道路システム」）」の基盤技術を開発したことを発表した。今後2027年度以降に高速道路での実証実験を予定している。
同システムは、ホンダが独自開発した高出力密度で直流配電に対応する受給電ユニットと、大成建設による高応答な直流電源システム、大成ロテックの埋設施工技術を組み合わせることで、乗用車から大型商用車まで幅広いモビリティへの適用を見据えた、大電力の給電技術と優れた埋設施工性を実現。
ホンダは、2050年のカーボンニュートラル実現と「自由な移動の喜び」の提供に向けて、EVの普及を見据えた技術開発やサービス展開を進めており、EV向け充電ネットワークサービス「Honda Charge（ホンダチャージ）」を開始するなど、充電インフラの拡充やEVの使用環境の利便性向上に注力している他、2021年より走行中の車両に非接触で電力を供給する「走行中無線給電（DWPT）技術」の開発を推進。
DWPT技術は、EVの走行中に電力を供給することで、自宅や充電スポットでの充電頻度を減らすなど、EVの利便性向上に貢献する技術として期待されており、ホンダでは、まず導入効果が高いと想定される物流・輸送分野での実用化を目指している。
2025年からは、大成建設、大成ロテックとともに、「磁界結合方式無線給電道路システム」の研究開発に取り組み、今回、基盤技術を開発。
今後3社は、2026年末より大成建設グループ次世代技術実証センター／田村「T-FIELD/TAMURA」に試験走行路を構築し、実車を用いた100万輪（49kN換算輪数）の載荷走行試験による長期耐久性の評価、走行中給電性能の実験、漏えい電磁界対策などを進め、GAユニットの給電性能と道路への埋設構造物としての安全性の両立を実現することを目指す。
その後、大型商用車向けを視野に入れた最大150kWの高出力での性能検証や、高速走行時の信頼性検証など、実社会での運用を見据えた技術開発を推進する。
なお、3社は2027度年以降に東日本高速道路株式会社が実施する、館山自動車道（千葉県）における走行中無線給電技術の実証実験「館山プロジェクト」への参画を予定している。
＜共同研究の概要＞
3社は、EVへの走行中無線給電の社会実装に向けた共同研究の一環として、大成建設グループ次世代技術研究所／幸手「T-FIELD/SATTE」の実験道路にて実験・検証を実施。
同実験では、大型商用車での公道実証実験を想定した無線給電システム、道路舗装構造、施工・更新手法などの技術検証を行い、それぞれの有効性を確認している。
＜共同研究における3社の役割分担＞
同システムは、地上の直流電源システムと、道路に埋設した複数のGAユニット（給電ユニット）を直流方式で接続する直流配電型GAシステム、ならびに車両側のVAユニット（受電ユニット）で構成されている。
◆3社の役割分担
- 大成建設：直流電源システムの開発
- ホンダ技術研究所：道路に埋設して車両側に送電を行う直流配電型GAシステム、車両側で受電を行うVAユニットを搭載した車両システムの開発
- 大成ロテック：無線給電道路の施工方法の開発
- 3社共同：GAシステムを埋設した無線給電道路の舗装構造の開発および耐久性試験の実施、無線給電道路および関連設備の更新手法の開発、直流配電実験および無線給電実験の実施
＜共同研究における無線給電道路システムの技術の特長＞
無線給電道路システムの社会実装に向けては、「大型商用車の荷重に耐えるGAユニットの強度と舗装構造」ならびに「高速走行するEVへの大電力給電が可能で、道路への施工性にも優れた給電システム」の構築が不可欠となり、3社は、「T-FIELD/SATTE」にて①車両総重量20トンクラスの大型車の走行に耐えるユニット・舗装構造、②直流配電型GAシステムに高応答かつ安定的に高出力の電力を供給する直流電源システム、③GAユニットの埋設施工性と将来的な更新性、という3つの主要課題に関する検証を行い、①大型商用車の荷重に耐えるGAユニット・舗装構造、②高効率・安定給電を実現する直流配電構造、③施工性・更新性を考慮した実用的な道路・機器構造の3つの特長を持つ基盤技術を開発した。
