ホンダとゼネラルモーターズ（GM）は4月5日、GMの次世代アルティウム（Ultium）バッテリーを搭載した新たなグローバルアーキテクチャーをベースとする電気自動車（EV）シリーズの共同開発に合意したと発表した。また、EVの更なる普及に向け、両社の関係を新たな領域へと拡大する計画も公表した。
ホンダとGMは、技術力や設計力、ソーシング戦略を活用するとともに、世界トップクラスの品質と高い生産性に、更なる価格受容性を実現するよう、両社で設備の共通化などを目指し、2027年以降、数百万台規模でのEV生産を可能にするとしている。また、新たなEVシリーズのマーケットには、1,300万台を超え、現在グローバルで最大の自動車セグメントであるコンパクトSUVも含んでいるという。
また両社は、電動化コストの更なる低減、EVの性能やサステナビリティの向上を目指し、将来のEV向けバッテリー技術の領域における協業についても検討。GMは、すでにリチウム金属電池やシリコン電池、全固体電池などの新技術や、それらの早期導入を可能にする生産方法などの研究開発を加速しているほか、ホンダも今後のEVのコア要素になると考える独自の全固体電池技術の研究開発を進展させており、すでに日本国内の実証設備にて生産技術の検証などを実施し、量産化に向けた取り組みを積極的に進めている。
両社は、長年にわたり緊密な協業関係を築いており、2013年に次世代燃料電池システムや水素貯蔵技術の共同開発を開始。2018年にはホンダがGMによるバッテリーモジュール開発の取り組みに参加。2020年には2024年上旬発売予定のHonda Prologueとその後に続くAcuraブランド初のSUVタイプのEVモデルの二車種の共同開発計画を発表した。さらに両社はCruise との継続的な協業関係を構築し、先進の無人配車サービスやデリバリーサービス専用の完全自動運転車両のひとつであるCruise Originの開発にも共に取り組んでいる。
今回の共同開発の合意に際し、本田技研工業株式会社 取締役 代表執行役社長 三部 敏宏氏は、「ホンダは、2050年までにグローバルでカーボンニュートラルを実現するという目標を掲げており、そのためにはEVのコストを下げ、より多くのお客様にEVを所有していただくことを可能にしなくてはなりません。HondaとGMは、グローバルでEVの販売台数を飛躍的に拡大すべく、これまでの技術領域における協業を更に強固なものにしていきます。」と語った。
また、GM 会長兼CEO Mary Barra（メアリー・バーラ）氏は、「GMとホンダは、両社のもつベストなテクノロジーやデザイン、生産戦略を共有することで、価格受容性が高く、お客様にとって魅力的な性能のEVを、北米、南米、さらに中国を含むグローバルな規模でお届けしていきます。GMは2035年までに大型トラックを除く車両のテールパイプエミッションをなくし、2040年までに企業活動を含めカーボンニュートラルを達成する目標を掲げており、この協業もそのコミットメントに向けての重要なステップとなります。両社が協業することで、それぞれが単独で取り組むよりもスピーディに世界中のお客様にEVに乗っていただくことが可能になります。」と述べた。
