ホンダは11月21日、量産化に向けて独自に研究開発を進めている全固体電池のパイロットラインを、栃木県さくら市の本田技術研究所（栃木Sakura）の敷地内に建設し、初公開した。
今後、同パイロットラインで量産プロセスの確立に向けた技術検証を行いながら、並行してバッテリーセルの基本仕様を決定し、2020年代後半に投入する電動モデルへの搭載を目指すとしている。
同社では、全固体電池の量産プロセスの確立に向け、量産で必要な一連の生産工程を再現したパイロットラインを建設。パイロットラインの延床面積は約27,400㎡で、電極材の秤量・混練から、塗工、ロールプレス、セルの組み立て、化成、モジュールの組み立てまでの各工程の検証が可能な設備を備えている。
2024年春に建屋を竣工し、現時点で検証に必要な主要設備の搬入をほぼ完了しており、2025年1月の稼働開始を予定している。バッテリーセルの仕様開発と並行しながら、各工程の量産技術や量産コストなどの検証も実施する。
従来の液体リチウムイオン電池の製造プロセスをベースにしながら、全固体電池特有の工程となる固体電解質層の緻密化に寄与し連続加工が可能なロールプレス方式を採用することで、電極界面との密着性を高めるとともに生産性の向上を目指している。さらに、正極と負極の一体化を含む一連の組み立てプロセスを集約するとともに高速化することで、1セルあたりの製造時間の大幅な短縮を目指している他、作業の安全性や電池性能の確保に必要な低露点環境を最小化する生産管理技術を構築するなど、使用電力をはじめとした間接コスト低減にも取り組んでいる。
全固体電池は、エネルギー密度が高く高温に強いという特長を持っており、EVの航続距離や価格、充電時間などの課題を解決する次世代の電池として期待されている。
ホンダは、独自の材料設計による高いエネルギー密度と耐久性に加え、耐熱性の高さを生かした冷却構造の簡素化や高効率な生産プロセスによる低コスト化を実現することで、EVの大幅な性能進化と新たな価値創造を目指すと述べている。
