パナソニック エナジーとマツダは9月6日、マツダが2027年以降導入を予定するバッテリーEVへの搭載を見据えた次世代の車載用円筒形リチウムイオン電池の供給に向けて本格的な準備を開始すると発表した。
両社では、かねてより車載用円筒形リチウムイオン電池の供給に向けた合意書を締結しており、中長期的パートナーシップの構築に向けて協議を深化。今回は、同協業に関わる電池の生産増強および技術開発に関して、同日付で経済産業省より「蓄電池に係る安定供給確保計画」として認定された。
マツダは、2030経営方針にもとづき2030年までを3つのフェーズに分け、市場の変化やカスタマーニーズに応じて柔軟に電動化を進めており、2027年にマツダ初のEV専用プラットフォームを採用するバッテリーEVの導入を予定している。
今回の協業においては、パナソニック エナジーが能力増強を図り、2027年以降に大阪府の住之江工場および貝塚工場で生産する円筒形リチウムイオン電池セルを供給し、マツダでのモジュール・パック化を計画している。なお、同協業のためのパナソニック エナジーの国内拠点でのセルの生産能力は、2030年までに年間10GWhを計画しているとしている。
両社は今後、同計画を含むパートナーシップを通じ、地球温暖化の抑制に貢献するとともに自動車産業と電池産業の持続可能な発展および地域の雇用維持や人材育成等、さまざまな社会課題の解決に共に取り組んでいくと述べている。
