いすゞ自動車は2月14日、国際的に影響力のある国際環境非営利団体CDPより、2021年の「サプライヤー・エンゲージメント評価」において、最高評価である「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー・ボード」に認定されたと発表した。調査対象となった企業は約13,000社を超え、その内世界で500社超、日本で105社が「リーダー・ボード」に認定された。なお、いすゞが「リーダー・ボード」に認定されるのは、昨年に続き2年連続となる。
CDPは、環境問題に高い関心を持つ世界の機関投資家や主要購買組織の要請に基づき、企業や自治体に、気候変動対策、水資源保護、森林保全などの環境問題対策に関して情報開示を求め、また、それを通じてその対策を促すことを主たる活動としている非営利組織。
CDP「サプライヤー・エンゲージメント評価」では、気候変動に対する企業の取り組みについて「ガバナンス」「目標」「スコープ3管理」「サプライヤーとの協働」の4つの分野から評価され、今回、いすゞが「リーダー・ボード」の認定を受けたのは、商品生産から廃棄までのライフサイクル全体を通じたCO2削減活動に取り組む姿勢や、気候変動リスク対応、そして同社が納入を受けるサプライヤーとのエンゲージメントが評価されたとしている。
いすゞは、2050年の社会が豊かで持続可能であるために、いすゞグループが環境面で目指すべき姿を明確にした「いすゞ環境長期ビジョン2050」を策定し、2020年3月に公表した。また、昨年5月に策定した「中期経営計画2024」においては、「ESG（環境・社会・ガバナンス）を視点とする経営への進化」を重点課題と定めている。
同社は、日々の事業活動を通じESGへの取り組みを続けることで、持続可能な社会の実現を目指し、「運ぶ」を支え、信頼されるパートナーとして、豊かな暮らしづくりに貢献すると述べている。
