今年は電動化の流れが一気に加速しそうな流れとなっている。ハイブリッド車（HV）、電気自動車（EV）、プラグインハイブリッド車（PHV）などの新型車が相次いで登場しつつあり、いずれも好調な販売推移を見せている。
HVとガソリンNA車を併設しているモデルについては、HVの販売構成比が従来の約50％から80％以上に跳ね上がっている。政府が2030年代までに「100％ガソリン車をなくす」という方針を打ち出しているのと、メーカー各社も新型車を発売するにあたってHVとガソリンNA車との価格差を短縮するといったような戦略をとっていることなどが要因として上げられる。
電動車はガソリンNA車よりも割高で、安全対策強化も加わり大幅に価格がアップしているわけだが、それでも売れ行きが好調なのは、残価設定クレジットの設定で毎月の負担が少なくなるような支払方法を採用している販売店が多いためである。
EVは国や地方自治体の補助金によるバックアップも手伝っている。国は2022年度分としてEVに80万円という予算を計上した。また東京都は45万円を支給することを決めている。合わせて125万円である。東京地区の販売店ではこれを活用し、キャンペーンに活用することで、EVの販売促進を図っている。
今後さらに新型電動車が数多く発売する方向にあり、これらの新型車効果も重なることで同マーケットは今年以降、一気に加速拡大するのは必至の情勢となっている。車種分野ではマーケットニーズの高いSUV、ミニバンを中心に活況を呈する図式となっている。
（遠藤 徹）
