【遠藤徹の業界ココに注目】電動化は急務だが、国内市場の反応は鈍い

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地球温暖化対策の一環で、自動車の電動化が一段と加速しそうな趨勢になっている。自動車メーカー各社もこの流れに呼応して、採用した新型車を相次いで販売しているが、実際のマーケットの反応は極めて鈍いのが実情である。売れ行きが高まっているのはハイブリッド車だけであり、他の電動車両であるプラグインハイブリッド、電気自動車などの売れ行きはいまいちの状況である。

絶対的な価格の高さや充電インフラが十分に整っていないためであるが、理由はそれだけではあるまい。

現行の内燃機関車のような手軽さ、利便性がないために敬遠するユーザーが多いのも足かせになっている。「バカ高い電動車をわざわざ自分が購入しなくても、余裕のある人が率先して購入すればよい」と考えているユーザーが多くを占めているのが現状である。

ハイブリッド車も電動車両のひとつであるから、こちらが大幅に普及すれば、地球温暖化対策には多大な貢献をするに違いない。しかしながら欧米先進国ではさらに一歩進め、2030年代終盤にはハイブリッド車も規制の対象とし、内燃機関の廃止もターゲットにする動きが出ている。日本が得意としているハイブリッド車が禁止となると、優位性は根本から崩れることになる。

それなのに国内マーケットはプラグインハイブリッド、電気自動車の普及が進んでいない。半導体部品の供給遅れもあり、生産がスムーズに進んでいないのも気になるところである。ユーザーにしてみれば「新車が買えないのであれば、中古車で間に合わせれば良い」といった対応の仕方もある。本当の電動化はまだまだ先になるのかも知れない。(遠藤 徹)

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