Mobility Technologies、携帯電話網を用いて公道走行する自動運転車両へ信号情報を配信 将来の一般化・拡大に向けて実証実験で検証を実施

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Mobility Technologies(以下、MoT)は2月15日、次世代のモビリティ関連事業に向けたR&Dの一環として、2月15日(月)〜3月12日(金)の期間中、愛知県春日井市と国立大学法人東海国立大学機構名古屋大学が取り組む自動運転実証実験にて、自動運転車両への信号情報の配信を担当すると発表した。MoTでは、名古屋大学が担当する自動運転システム内で、配信された信号情報を活用した円滑な加減速を行う技術を検証する。

 

なお、配信は警察庁が2018年3月から開始した、信号情報を車両に送る無線装置を信号制御機に接続する機会を民間事業者に提供する申請要領に基づいて実施する。これまで信号情報の配信は、2018年4月の神奈川県藤沢市、2019年3月の愛知県常滑市、2020年2月の愛知県春日井市、2020年12月の静岡県下田市での実証実験等を通して、技術面及び安全面の検証を行ってきており、引き続き様々な条件下での公道実証実験を行い、将来の一般化、拡大に向けて検証を実施する。

 

愛知県春日井市での実証実験への参加は昨年に続き2回目となり、信号配信は「ゆっくりカート」と「ゆっくりミニバス」にて、春日井市高蔵寺ニュータウン石尾台地区の、2つの交差点を通過するルートで信号配信を実施する。各交差点の信号制御機にはオムロン ソーシアルソリューションズ株式会社の専用無線装置を取り付け、MoTでは信号の灯色や残り時間などの信号サイクル情報を、携帯電話網を用いてクラウドサーバーで収集し、自動運転車両からのリクエストに応じて配信する。同システムの開発においては、MoTがこれまで培ってきたクラウド技術の経験を活かし、低コストかつ汎用的な仕組みを実現。信号情報を受信した車両は、自動運転システムにより「進む」か「停止」かの制御が行われる。

 

MoTは、上記取り組みやその他のR&D、及びそれらの組合せにより、自動運転時代に必要となるダイナミックマップやスマートシティ等に向けた、次世代のモビリティ関連サービスの実現に向けて取り組んでいくと述べている。

 

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